東京モーターショーから名称を改めた「 ジャパンモビリティショー2023」が26日、東京ビッグサイトで開幕する。世界的に電気自動車（ＥＶ）の普及が加速しており、巻き返しを目指す日本の自動車メーカー各社も多くのＥＶを展示する。
世界最大の自動車メーカーである トヨタ自動車は、2026年に導入予定の次世代ＥＶのコンセプトカーを初めて公開する予定だ。トヨタはプラットフォーム（車台）を刷新する次世代ＥＶについて、新型電池を搭載することなどで航続距離と充電時間を大幅に改善するほか、開発を進めている車載基本ソフト（ＯＳ）「アリーン」を搭載するとしている。
ホンダは使用済みアクリル樹脂を再利用して作った四輪・二輪電動車のコンセプトモデルや独自の人工知能（ＡＩ）と自動走行技術を搭載した２人乗り四輪電動車の実証車などを展示する。 日産自動車、 スズキ、 ＳＵＢＡＲＵも世界初披露のＥＶコンセプトを公開する。
地球温暖化に対する懸念の高まりに伴い、走行中に二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないＥＶは世界各地で 販売拡大が続いている。トヨタなどの国内勢はガソリン車やハイブリッド車に強みを持つ一方でＥＶでは米 テスラや中国の ＢＹＤなどに先行を許しており、ＥＶの さらなる普及に伴い世界市場での日本車のシェア低下は避けられないとの 見方もある。
ＥＶ販売は拡大続く
世界の乗用車ＥＶの販売は26年までに約2.5倍に
出所：ブルームバーグＮＥＦ
日系各社はＥＶ化に向けた取り組みを加速しているが、市場へのＥＶ投入が本格化するのは25年以降になるとみられる。今回展示されるＥＶの多くも市販化されるとは限らないコンセプトモデルとの位置付けだ。
自動車調査会社カノラマの宮尾健アナリストは、市販化前提のＥＶはデザインなどがある程度固まってなければ出せず、「まだ具体的に見せられるものではない」との見方を示した。コンセプト段階での展示もあってもいいとしながら、「モックアップ（実物大模型）で終わってしまうと、出す意味があるのかとなってしまう」と続けた。
今回のジャパンモビリティショーでは海外メーカーの多くが出展を見送る中、日本市場で シェア拡大を目指すＢＹＤは参加を予定しており、展示内容が注目される。４日時点の 参加社リストに名を連ねている他の海外乗用車メーカーはドイツの メルセデス・ベンツと ＢＭＷだけだ。
モーターショーにおける新型モデル発表の減少は世界的な傾向でもある。ショーの位置付けの変化に伴い、ドイツでも21年にフランクフルト国際モーターショーが「ＩＡＡモビリティ」に 名称を変更した。
宮尾氏は、改名で先行したドイツも依然としてショーのあり方を模索しているとした上で、ジャパンモビリティショーへの「出展企業もどういう風に出展のスタイルを変化させていかないといけないか悩んでいる」と述べた。
東京モーターショーは隔年開催で、21年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で 中止となった。名称も一新され４年ぶりの開催となる今回は自動車産業以外の企業やスタートアップの参加も予定されており、過去最多の475社が参加する見込みだ。新作映画「 ゴジラ－1.0（マイナスワン）」と連携したイベントが用意されるほか、お笑い芸人やアーティストのライブもあるなどエンターテインメントの要素も強まっている。
ジャパンモビリティショーは26日から11月５日（一般公開は28日から）まで開催される。25－26日にはプレスデーとして出展企業の社長らが登壇する説明会が開催される予定だ。
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